CASE STUDY — HONNE
社長の実感が確信に変わり、
見えていなかった不満が表に出た。
従業員150〜200名規模の製造業で、外部1on1「HONNE」を実施した事例です。 一般社員と管理職への面談を通じて、経営層がすでに感じていた課題には裏づけを、 認識されていなかった課題には気づきをもたらしました。
本ページは、HONNEサイトに掲載している導入事例の詳細版です。数値および記載内容は同一です。
事例の概要
- 業種
- 製造業
- 従業員規模
- 150〜200名
- 面談対象
- 一般社員・管理職
- 実施内容
- 外部1on1面談、内容の整理、経営層への報告
- 導入時期
- 2025年6月〜
守秘義務のため、企業名および個人名は公開しておりません。
- 55名
- 面談実施
- 3週間
- 完了までの期間
- 1週間
- 最初の施策開始まで
感じていた課題が「確信」に変わった
1つ目の変化は、経営層が以前から感じていた課題が、社員の本音を通じて 裏づけられたことでした。
一般社員と管理職への面談を通じて、現場が抱えている悩みや不安を整理した結果、 社長がもともと課題として認識していた内容と、実際の社員の声が一致している部分が 見えてきました。
その結果、会社として「やはり今すぐ動くべきだ」という判断につながり、 面談の完了から1週間で、最初の施策が動き始めました。
- 上司と部下の1on1面談の強化
- IT活用の推進
- AI研修の実施
- Slackの導入
HONNEが行ったのは、外から改善策を押し付けることではありません。社長がすでに感じていた問題意識に対して、現場の本音という判断材料を加えたことです。意思決定の迷いが減り、改善に向けた動きが速くなりました。
見えていなかった課題が明らかになった
2つ目の変化は、経営層が十分に認識できていなかった課題が表に出たことです。 とくに大きかったのは、評価と情報共有に関する不満でした。
評価への不満と、その後の変化
評価については、社員のなかに「評価に当たり外れがある」「根拠が分かりにくい」 「自分の評価に納得しきれていない」といった不満が溜まっていました。 どの会社にも起こりうる課題ですが、面談によって、その中身が可視化されました。
その後、会社では1on1面談の頻度を月1回に引き上げました。 上司が部下に評価の根拠を説明する機会が増え、社員側も自分の評価について 確認したり、疑問を伝えたりする場を持てるようになりました。
評価制度そのものは変えていません。1on1の頻度を上げただけです。 それでも、評価について話す機会が増えたことで、変化が生まれています。
とくに大きかったのは、上司側の意識の変化です。部下に評価を説明するためには、まず自分自身が評価の根拠を理解して おく必要がある——上司自身から、そうした声が挙がるようになりました。 単に評価を伝えるのではなく、なぜその評価なのかを自分のなかで整理し、 相手に分かるように説明しようとする姿勢が出てきています。
情報共有への不満と、その後の変化
もう1つの課題が、社内の情報共有でした。 社長としては必要な情報を伝えているつもりでも、管理者層を通じて現場に 伝わる過程で、部署によって伝わり方に差が出ていました。
ある部署ではきちんと伝わっている一方で、別の部署では十分に伝わっていない。 その結果、社員同士のあいだで「私は聞いている」「私は聞いていない」という差が 生まれ、会社への不信感につながっていました。
この部分は、社長が十分に認識できていなかった課題でした。表面上は見えにくかった情報伝達のズレと、社員のなかに溜まっていた不満が、 面談によって可視化されました。
その後、Slackを導入し、全社員へ共通の情報を一斉に共有できる環境を整えた ことで、情報共有の不安定さは改善に向かいました。部署や上司によって 伝わり方が変わる状態から、会社として同じ情報を同じタイミングで届けられる 状態に近づいています。
この事例で分かったこと
HONNEの役割は、改善策を外から持ち込むことではありません。 経営者が判断するために必要な「現場の本音」を整理し、判断材料として届けることです。
この企業では、社長がすでに感じていた課題には確信を、まだ見えていなかった課題には発見をもたらしました。その結果、1on1の強化、AI活用研修、Slack導入、 評価説明の改善、情報共有の安定化といった行動につながりました。
大切なのは、一度の面談で会社が劇的に変わることではありません。 社員の本音をもとに、経営者が正しく現状を把握し、小さな改善を積み重ねられる 状態になることです。
HONNEは、会社を変えるための答えを押し付けるものではありません。 経営者が正しく判断するために、現場の声を可視化する仕組みです。
NOTES
- 本事例は、導入企業の経営者およびご担当者へのヒアリングにもとづいて記述しています。 記載している数値は実施規模と期間を示すもので、離職率や生産性などの 効果測定は実施していません。そのため、成果を数値で示す表現は含めていません。
- 守秘義務のため、企業名および個人名は公開していません。記載内容は、 発言者が推測されにくい形に整理しています。
- 本事例は、導入企業の確認と承諾を得たうえで公開しています。
- 記載されている変化は、この企業における結果です。他社で同様の結果が生じることを 保証するものではありません。
自社の場合はどうなるか、話してみませんか
現在の組織の状況をお聞きしたうえで、実施できることを一緒に整理します。 導入を決めていただく必要はありません。
